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| 東海地震の発生が懸念される中、耐震診断・耐震補強への注目度は日増しに高まっています。阪神淡路・大震災のような多大な被害を免れる為に、まずは耐震診断・耐震補強について知ることから始めましょう。 |
阪神・淡路大震災では、建物の年代ごとに被害状況の差が顕著に表れました。
建物の建築基準は過去数度にわたって改正され、現在は、1981年に施行された新耐震設計法による設計が義務づけられています。この基準を満たした建物（1981年以降に建てられたもの）は阪神・淡路大震災では、軽微又は無被害の建物の割合が多く存在しました。逆に1981年以前に建てられた建物にはこの耐震基準が適用されておらず、小・中破壊が多くみられ、とりわけ1971年以前の建物には大破・崩壊・倒壊・とういものも少なくありませんでした。阪神・淡路大震災のような大地震に対応するには、建物の現状を知り、その為の適切な対策を講じる必要があります。
 耐震診断は、「簡易耐震診断」と「精密耐震診断」の２種類に分かれます。診断のチェックポイント「簡易耐震診断」「精密耐震診断」共に『地盤・基礎』、『建物の形』、『壁の配置』、『筋交い』、『壁の量』、『老朽度』以上6つの項目について調べます。これらそれぞれの項目で得られた数値を全て掛け算し、算出された数値が家の診断結果となります。「簡易耐震診断」は、住宅に関する詳しい知識を必要とせず、誰でも簡単にできるものです。この診断で評価が低い場合は、専門家による「精密耐震診断」を行うことをお勧めします。「精密耐震診断」は、現場調査を実施し、そこで得られたデータをコンピュータに入力し判定を行います。「簡易耐震診断」よりもより厳密な結果が得られます。
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